会社倒産の前兆にもいくつかの共通パターンがある

会社倒産には必ず何らかの前兆があるものですが、とはいっても、それなりの眼をもって見守っていなければ、その前兆を正しく読み取ることはできません。

この会社倒産へと至る道には、様々なパターンがあるものの、そこにはいくつかの共通項というものがあるようで、それには、経営者自身の問題、経営戦略面での問題、経営環境から来る問題、資金繰りに関する問題、さらには職場環境の問題、というように大まかに分類できます。

経営者である社長自身が、その本業である事業に身を入れずに、株式投資や政治に熱中しているとか、事業上、その必要もないのに自社ビルを建てたり、特定商品の売上だけに依存していてリスク分散を図っていないとか、幹部役員の退社が相次いだり、社長のワンマン体制で人事が左右されていたり、手形の支払いサイトが長くなっていたり、融通手形を発行しているなど、さらには、社内での悪口や陰口、足の引っ張り合いがはびこるようになった、などなどといったものです。

これらはいずれも、会社が本来の事業活動を前向きに進められる状態にはなっていない、という危険信号を表している現象と言えるものなので、会社倒産へと至る前兆として、何らかの手を打って正常な状態に改めねばならないもの、と見なすべきなのです。

社内で、悪口や陰口、足の引っ張り合いがはびこるような状態というのも、たいていの場合には、経営上の問題が社員の心理に悪影響を与えた結果の反映なので、特に社長以下の役員は、その経営実態を全般的に見直して、立て直しを図る必要があるのです。

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